【要チェック】クレジットカード解約の9つのデメリット

「クレジットカードが何枚もあるから整理したい」「新規入会特典はもらったから用がない」などの理由で、クレジットカードの解約を考えたことはあると思います。この記事では、クレジットカードを解約することで考えられるデメリット、注意点などを紹介します。

クレジットカードを解約したときの9つのデメリット

よく考えずにクレジットカードを解約すると、以下のようなデメリットが考えられます。解約の際はよく考えてから行ないましょう。

不便になる

クレジットカードを一度に解約してしまうと、一気に不便になるかもしれません。クレジットカードがあると、以下のようなシーンで便利です。

• インターネットショッピング
• 海外での利用
• ホテル・レンタカーなど保証金が必要な買い物
• 高額な買い物
• ATMを使ったキャッシング（特に海外）

また、ステータスの高いクレジットカードには、以下のような補償やサービスも付帯しています。

• 旅行傷害保険
• ショッピング保険
• 空港ラウンジの利用
• コンシェルジュサービス
• 健康相談
• 会員限定のイベントへの招待

クレジットカードを解約してしまうと、せっかくのこれらの利便性やサービスも受けられません。

登録情報の変更が必要

解約したクレジットカードを、公共料金やネットショッピングの引き落としに使っている場合、新しいクレジットカードへの登録情報変更が必要です。引き落としのクレジットカードを解約したクレジットカードのままにしておくと、正常に引き落としがされず、信用情報に傷がつきかねません。

貯まったポイントは基本的に失効

クレジットカードの利用でこつこつためたポイントも、クレジットカードを解約すると失効してしまいます。解約する前に、貯まったポイントは商品やギフトカードへの交換、または他のポイントへの移行を完了させてください。

ただし、同じポイントプログラムを採用しているクレジットカードを同一名義で複数枚持っている場合、貯まったポイントは合算されますので、失効しません。例えば、永久不滅ポイントが貯まるセゾンカードを同一名義で2枚持っている場合、1枚を解約してもポイントは失効しません。

付帯サービスも無効になる

クレジットカードを解約すると、貯まったポイントだけでなく、クレジットカードに付帯する各種サービスも無効となります。本カードに付属する家族カードやETCカード、電子マネーも無効となります。

有効だと思っていたETCカードが無効になっていることに気づかないと、料金所のゲートが自動で開かないため危険です。プリペイド式電子マネー（楽天Edy、Suicaなど）が一体となっているクレジットカードを解約してしまうと、せっかくチャージしてある電子マネー残高も、無効になってしまいます。

一括返済を求められる

クレジットカードを解約すると、

• 分割払い
• リボ払い
• ボーナス払い

など、先に支払いを延ばす返済方法については、一括返済を求められます。一括返済できないと、解約したくてもできません。

せっかくの利用実績がチャラに

クレジットカードを解約すると、これまでコツコツと積み上げてきたクレジットカードの利用実績が、チャラになってしまいます。

クレジットカードの利用限度額は、新規入会時は低めに抑えられていますが、頻繁に利用することで増額することができます。仮に増額を繰り返して解約したクレジットカードに再入会したとしても、利用限度額は新規入会時の振出しに戻ってしまいます。

他の融資審査にも悪影響が出る

クレジットカードの利用実績は、クレジットカード会社はもちろん、信用情報（個人のお金の借入を記録した情報）にも記録されます。信用情報は、クレジットカードだけでなく、銀行や消費者金融のカードローン、携帯電話の割賦払い、自動車ローンや住宅ローンの審査にも使われます。

クレジットカードの利用実績を積み上げることで、今より高いステータスのクレジットカードへの道も開けてきます。また、住宅ローンや自動車ローンなど、高額融資の際にも、クレジットカードの利用実績が十分にあると、審査で有利です。逆に、利用実績がチャラになると、審査では不利となります。

頻繁な入会と解約の繰り返しは、信用情報に傷をつける

頻繁にクレジットカードの新規入会と解約を繰り返していると、信用情報に傷をつける可能性があります。

新規入会の特典目当てで、クレジットカードの新規入会と解約を繰り返している人もいるかもしれません。クレジットカード会社から見て、そのような人は「何の利益ももたらさない人」と見なされます。そのような人が新規入会の申込をしても、審査落ちする可能性があります。

「強制解約」はブラックリスト入り

解約の中でも、クレジットカード会社から強制的に解約される「強制解約」は、信用情報への影響が最も大きい事故情報の一つです。

クレジットカード会社が多く加盟している信用情報機関（信用情報を管理している会社）「CIC」では、以下のような金融事故を起こすと、一定期間事故情報として登録されます。

事故情報が登録されている期間は、クレジットカードやローンの新規申込はもちろん、携帯電話の割賦払いも利用できません。強制解約の場合、解約日より5年間は不自由を強いられます。

クレジットカードを解約する3つのメリット

クレジットカードには、以上のようなデメリットもありますが、もちろんメリットも存在します。デメリットとメリットを天秤にかけて、解約すべきかどうかを判断してください。

シンプルになる

クレジットカードを解約すると、財布の中が驚くほどシンプルになります。

クレジットカードは厚みがあり、名前やカード番号はエンボス刻印されているため、さらに厚みが増します。クレジットカードを6枚も重ねれば、厚さは合計1センチ弱にも及びます。ポケットに財布を入れている人は、カードの枚数を減らすことで、厚みや重さを実感するかもしれません。

盗難・不正利用のリスクが減る

また、クレジットカードを解約すると、盗難や不正利用に伴うリスクが減ります。

盗難・紛失の被害に遭ったクレジットカードは、そのカードを手にした第三者によって使われる可能性があります。もちろん、クレジットカードには紛失・盗難補償が付いているものの、一定条件を満たさないと、補償されません。

また、店舗でのスキミング、インターネットでのフィッシングなどによりカード情報が盗み取られても、不正利用されてしまいます。カードを解約すれば、そのような被害にも遭いません。

キャッシングに余裕が生まれる

クレジットカードには、ショッピング枠（買い物ができる）とキャッシング枠（現金の借入ができる）がありますが、解約をするとキャッシング枠に余裕が生まれます。

クレジットカードのキャッシング枠については、貸金業法によって「年収の3分の1を上限と定める」と決められています。また、キャッシングには金利が発生します。年収300万円（キャッシング枠の上限は100万円）の人が、以下のような貸付条件のカードを持っているとしましょう。

せっかくカードE（キャッシング枠40万円、実質年率13%）という良い貸付条件のカードがあっても、この状態では新たにキャッシング枠を設定できません。そんなとき、カードAを解約してからカードEに入会すれば、年収の3分の1を守りつつ、貸付条件がより良くなるのです。

クレジットカードを解約する際の5つの注意点

メリット・デメリットを天秤にかけた上で、クレジットカードを解約すると決定した場合も、いきなり解約手続きをしてはいけません。以下に紹介する注意点を守ってください。

VISAかマスターは残す

世界的に使えるクレジットカードのブランドには、

• VISA
• マスター
• JCB
• ダイナース
• アメックス

の5種類がありますが、カードを解約しても何枚か残すのであれば、VISAかマスターはそのうちの1枚で残してください。この2つは、最も世界中で使えるブランドです。もちろん、日本国内でもこの2つのブランドが使えるところが多いです。

貯まったポイントは使い切る

せっかく貯めたクレジットカードのポイントも、解約すると失効してしまいます。また、クレジットカード一体型の電子マネー残高も、解約すると無効になります。貯まったポイント、電子マネー残高は使い切りましょう。

代替手段は事前に確保する

現在使用しているクレジットカードを解約する場合、以下の方法でその代替手段は必ず確保しておきましょう。

• ネットショッピングや公共料金の引き落としカードを新たに登録する
• 別のクレジットカードでETCカード・家族カードを発行する

残債を完済できるお金を用意する

まだ返済していない利用代金があると、解約したくても解約できません。リボ払いや分割払いは、残債も高額になりがちなので、完済できるだけのお金を用意しておきましょう。

短期間での入会→解約は避ける

短期間で入会→解約を繰り返していると、信用情報の面で不利となります。また、新規入会特典をもらう前に解約してしまうと、特典をもらえません。最低でも6か月間、できれば1年間は解約せずに持ち続けましょう。

注意点を守ってスムーズな解約を

クレジットカードを解約すると、利便性や信用面などでデメリットがあります。一方で、スリム化や不正利用の防止というメリットもあります。

クレジットカードを解約する際には、残すカードの最適化、解約したカードの代わりとなる手段の確保、残った支払いなどの処理など、注意を払った上で最適なタイミングで解約しましょう。